プライベートDMPがCRMにもたらすもの

プライベートDMPとは?

顧客起点のデジタルマーケティングが主流となった近年、より効率的で効果の高いCRM/マーケティング施策を実現できるとしてプライベートDMPが注目されてきました。ここでプライベートDMPとは何か整理しておきましょう。

「プライベートDMP」とは、顧客にまつわる膨大な量のデータを一元的に統合・管理し、自社のマーケティング活動に活用するためのプラットフォームです。DMPという分野の一つであるとも言えます。

DMP(データ・マネジメント・プラットフォーム)とは、インターネット上から取得したユーザーデータを一元管理し分析する基盤のことで、次の2種類に分けられます。

オープンDMP(パブリックDMP)

広告やDMPなどの事業会社が提供する、Webアクセスデータやデモグラフィックデータなどを蓄積するプラットフォーム。ターゲットの興味・関心に合わせた広告配信などに利用される。SSP(媒体側)とDSP(広告主)それぞれの収益を最大化させる役割を持ったプラットフォーム。

プライベートDMP

自社サイトへのWebアクセスデータや顧客情報・購買履歴などの企業が独自に保有する自社データ(内部データ/一次データ)と、自社サイト以外でのWebアクセスデータやデモグラフィックデータなど自社では取得できない外部データ(三次データ)とを組み合わせて自社で管理・活用するプラットフォーム。

プライベートDMPによるCRM施策

「プライベートDMP」によって何が実現できるのか?

これまでのCRMでは、例えば、顧客の属性や購買履歴、お問い合わせ履歴、メール配信に対するレスポンスといった、"自社と顧客が直接接点をもった内部データ"を主として使用してきました。このため、顧客の趣味・嗜好や行動特性は顧客アンケートやデモグラフィックデータを併用するのが主でした。

プライベートDMPは、企業が保有する"内部データ"に"外部データ"を統合することで、自社サイトを離れた顧客の行動(興味・関心)まで含めた高精度な分析を実現し、より深く顧客像(「個」)を捉えることができます。
例えば、どのようなサイトに興味を持ち、どのような経路で自社サイトに訪問・購入したかなどの、自社と顧客が直接接点を持つ前の状態を把握できるため、見込み客の状態から対策を打つことができます。会員・非会員によってWebサイトへアクセスしてきた際に表示させるコンテンツを変えたり、メールの送信メッセージを変えたりなど、顧客の年齢・性別、購入履歴、アクセス履歴、興味関心情報などに応じた施策を打つことができます。

膨大なデータによる精度の高いデータ分析とオートメーション機能により、顧客一人ひとりにパーソナライズされたコンテンツを自動表示するなど、個客に対するデジタルマーケティングの実行をスピーディーにします。


プライベートDMPがCRMの進化版と言われる理由

CRMの進化として注目されてきたプライベートDMP、広告はアナログからデジタルが主流となり、ECや会員制サイト、SNSなどにより顧客の購買行動も変化し、インターネット上にある膨大なデジタルデータを取得できるようになったことで、企業は顧客の行動・興味関心といったことを把握しやすくなりました。これにより、RFM分析結果を中心としたCRM施策は、「顧客セグメント」から「個」に対しての施策を可能としました。

しかし、あらゆるデータを取得し、顧客を詳細分析(顧客理解)し施策に活かすという考え方は元々あり、プライベートDMPが特に目新しい概念というわけではないのです。CRMには、従来よりDWH(データウェアハウス)との連携(CRMソリューション)によって、これらのことは実現可能です。
DWHとは目的達成のためのデータの格納庫であるため、具体的な施策を実施するための分析ツールやメール配信ツールなどを併せて構築します。これはCRMやBIに限らず、DMPでも同じことが言えます。
つまり、既にDWHを構築していれば、様々な外部データを取り込める環境や分析環境があるので、オーディエンスデータという新たに取り込むデータを追加し、そこに自社の施策に必要なツールをプラスするイメージです(あくまでざっくりしたイメージです)。では何が違うのでしょうか?

取得できる外部データがオーディエンスデータというのがポイントです。オーディエンスデータによってWeb上の接点を網羅し、更にデジタル広告、デジタルマーケティングへ活かすとして一体化しているのがDMPツールに当たります。

このように時代と共に変化していゆくソリューション用語はありますが、いずれにしても、CRMには、顧客に関する様々な情報を外部データも取り込んで高精度な分析をし、より深く顧客像を捉え効果を見出す施策を実行することには変わりません。個客に対してより適した施策によってコミュニケーションを築いていく重要な基盤となるでしょう。

2015/10/1